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テレカンブース(防音ブース)の価格相場と選び方|高性能イヤホンという選択肢も

テレカンブース(防音ブース)の価格相場と選び方|高性能イヤホンという選択肢も

Web会議が当たり前になったいま、オフィスに「テレカンブース(防音ブース/個室Web会議ブース)」を導入する会社が増えています。ただし、この1年ほどでブースの価格は目に見えて上がっており、「思っていたより予算がかかった」という声も少なくありません。

テレカンブースの価格相場は、1人用で30万〜150万円、2人用で90万〜180万円、4人用で150万〜250万円程度です(2026年8月時点の参考価格)。 同じ「1人用」でも仕様のグレード差で価格帯の幅が広く、ここ1年で相場自体も上がっています。

この記事では、主要なテレカンブース製品の価格相場とスペックを比較しながら、利用者の口コミ・評判、設置時に見落としがちな注意点、そして「ブースを買わずに高性能イヤホン・ヘッドセットで済ませる」という代替案まで、実務目線で整理します。

※本文中の価格は2026年8月時点の参考価格です。多くの製品が「オープン価格」(メーカー希望小売価格を公表しない方式)となっており、実際の購入価格は販売店やリース条件によって変動します。導入時は必ず最新の見積もりを取ってください。

テレカンブースの価格相場はいくら?

1人用30万〜150万円、2人用90万〜180万円、4人用150万〜250万円、6人用200万〜400万円程度が2026年8月時点の相場で、この1年ほどで価格が目に見えて上がっています。

現場で見積もりを取っていて実感するのは、テレカンブースの価格が短期間でかなり上がっていることです。昨年であれば100万円以下で買えていたブースが、今は120万円前後になっているケースが目立ちます。中には、以前100万円ほどだった製品が今では200万円近くまで値上がりしているものもあり、1年で価格がほぼ2倍近くになった例も見てきました。

背景には、資材費の上昇や需要増(テレワーク・ハイブリッドワークの定着でWeb会議の個室需要が続いていること)があると考えられます。

ここで注意したいのが、「ブースを何台か入れよう」と気軽に考えると、見積もりの段階で予算オーバーになりやすいという点です。オフィスの内装工事本体の予算とは別枠で、ブースの費用をあらかじめ見込んでおくことをおすすめします。台数×単価は数百万円単位に膨らみやすく、後から「削るなら真っ先にここ」と言われがちな項目でもあります。

テレカンブースの選び方は?

人数・遮音性能・換気・設置場所の制約・納期の5つの軸で整理すると、価格だけで選んで後悔することを防げます。

  1. 人数:1人用か、2〜4人用か。1人用は個人のWeb会議・集中作業向け、複数人用はチームでの商談・打ち合わせ向けです。
  2. 遮音性能:声がどれだけ外に漏れないか。メーカーによっては公開している数値が異なるため、単純比較しにくい項目です(後述)。
  3. 換気:完全個室になるため、換気機能の有無・方式(人感センサー式か常時換気かなど)は使い心地に直結します。口コミでも換気・室温は不満が出やすいポイントで、特に「排気だけで吸気がない」構造だと息苦しさを感じやすいという指摘があります。吸気・排気の両方を備えているかは、カタログスペックだけでなく実機で確認したい項目です。
  4. 設置場所の制約:床の耐荷重、消防法上の扱い(後述)、搬入経路の幅などを事前に確認する必要があります。天井高も見落とされがちなポイントで、テレカンブースは本体高さだけで2.1〜2.4m台の製品が多く、一般的なオフィスの天井高(2.5〜2.8m程度)でも搬入・組み立て時のクリアランス次第では設置できないケースがあります(後述)。
  5. 納期:人気製品は受注生産で納期が数週間〜数ヶ月かかることがあります。移転スケジュールから逆算して早めに発注する必要があります。

主要製品の比較表(1人用中心)

製品名メーカー対応人数外寸(幅×奥行×高さ)必要天井高(目安)参考価格備考
テレキューブ ソロブイキューブ/オカムラ1人用1,200×1,100×2,310mm2,310mm+α(要確認※)購入はオープン価格/サブスク月額47,800円〜(税別、1年契約時)業界大手。累計導入実績が多く、遮音・換気・照明を標準装備
テレキューブ グループ1型ブイキューブ/オカムラ2人用2,100×1,100×2,310mm2,310mm+α(要確認※)購入はオープン価格/サブスク月額78,800円〜(税別、1年契約時)対面での商談・面談用途
テレキューブ グループ2型ブイキューブ/オカムラ4人用2,100×1,500×2,310mm2,310mm+α(要確認※)購入はオープン価格/サブスク月額89,800円〜(税別、1年契約時)チーム打ち合わせ用途
テレキューブ 多人数用ブイキューブ/オカムラ6人用製品による要確認※購入はオープン価格/サブスク月額152,800円〜(税別、1年契約時)研修・多人数ミーティング用途
WORKPOD(ワークポッド)コクヨ1人用1,100×1,100×2,435mm2,435mm+α(要確認※)オープン価格(買取・リース・サブスク可、要問い合わせ)ガラス面が広く開放感重視のデザイン。人感センサーで自動換気(計算上約40秒ごとに室内換気)
WORKPODコクヨ2人用2,200×1,100×2,435mm2,435mm+α(要確認※)オープン価格(要問い合わせ)
WORKPODコクヨ4人用2,200×1,400×2,435mm2,435mm+α(要確認※)オープン価格(要問い合わせ)
デリカブース typeSライオン事務器1人用900×1,000×2,170mm2,170mm+α(要確認※)。「低めの天井にも設置しやすい」とされる購入はオープン価格/レンタル月額29,600円〜(60ヶ月契約時。24ヶ月契約なら59,200円〜。搬入・組立設置費込み、関東圏以外は別途見積り)比較的コンパクトな設置面積。Qi対応ワイヤレス充電などを標準装備するグレードあり
ADDCELL/Framery取扱いイトーキ1〜4人用製品によるFramery One(海外仕様)は最小天井高2,400mm(上部クリアランス5cm込み)を公式に明記国内価格はオープン価格/海外(フィンランド本国)参考価格:Framery One ベースモデルで€10,490〜(MSRP、配送・設置費別。日本での実勢価格は別途要問い合わせ)海外ブランド(Framery)の国内取扱いあり。ハイエンド帯の遮音性能を訴求
OTODASU II(簡易防音ブース/組立式)OTODASU1人用1,240×1,240×1,912mm(外寸)1,912mm+α(要確認※)144,400円〜(税別、吸音材なしモデル)/206,700円(税別、吸音材ありモデル)テレカンブースとは異なる「簡易防音室」カテゴリ。プラスチック段ボール製・工具不要の組立式で軽量(約35kg)。換気ファンや照明などの付帯機能は本格的なブースより簡素だが、価格の裏付けが明確でコストを抑えたい場合の選択肢

※必要天井高の「+α(要確認)」=Framery One以外は、必要天井高の具体的な数値をメーカーが公表していないため、本体高さに搬入・組み立て時のクリアランスを加えた高さが必要になる、という意味です。導入時は必ずメーカー・販売店に設置条件を確認してください。

価格相場の目安(購入の場合):1人用30万〜150万円、2人用90万〜180万円、4人用150万〜250万円、6人用200万〜400万円程度です。同じ「1人用」でも仕様のグレード差で価格帯の幅がかなり広く、ここ1年の値上がりも重なって、以前の相場感で予算を組むと不足しがちです。

短評をまとめると、テレキューブは実績と遮音性能のバランスで選ばれることが多い定番、WORKPODは開放感のあるデザインとオフィスの見た目重視の会社に向いています。デリカブースは設置面積を抑えたい場合の選択肢、イトーキ取扱いのFrameryなどは価格が上がっても遮音性能を最優先したい場合の選択肢です。OTODASU IIのような組立式の簡易防音室は、本格的なテレカンブースより機能は簡素なものの、「まず1台試したい」「予算を抑えて個室環境を確保したい」というケースに向いています。ただし製品によって仕様差が大きく、価格の裏付けが取りにくいものも出回っているため、購入前に一次情報(メーカー・販売店の公式ページ)を確認することをおすすめします。

なお、遮音性能について「◯◯dB」という具体的な数値をメーカーが公表していないケースも多く、単純な数値比較がしづらいのが実情です。実機を見学・体験してから決めることをおすすめします。

利用者のクチコミ・評判から見える傾向

製品ごとの評判を見ると、遮音性への満足度は総じて高い一方で、換気・室温やWi-Fi環境への不満が出やすい傾向があります。

テレキューブ:遮音性が高く、周囲を気にせずWeb会議や作業に集中できるという評価が目立ちます。完全防音ではなく安全面を考慮してわずかに外音が聞こえる設計になっているため、「完全防音」を期待していた利用者からは物足りなさの声も見られます。予約はネット上で簡単にでき、予約時間の5分前から入室できる柔軟さも評価されています。一方、駅などに設置されている時間貸しタイプでは、Wi-FiがLTE回線のベストエフォート提供のため速度が出にくく、別途モバイルWi-Fiを持ち込んで使う利用者もいるようです(この点はオフィスに設置する買い切り・サブスク型では回線環境次第で変わります)。

WORKPOD(コクヨ):デザイン性の高さ(グッドデザイン賞受賞)と、人感センサーによる自動換気(計算上約40秒ごとに室内の空気を入れ替える仕様)が特徴として評価されています。導入事例では「オンライン会議のたびに会議室を1人で占有してしまう」という課題の解決策として選ばれるケースが紹介されており、消防設備工事が不要で気軽に設置できる点も導入のハードルを下げているようです。

Framery(イトーキ取扱い):海外ブランドらしく遮音性能への評価が高く、導入企業からは「静かな環境で話せるようになり、商談がスムーズに進むようになった」「工事なしで導入でき、面談・来客対応の場所探しのストレスが減った」といった声が紹介されています。複数台導入する場合は、一部を予約制・残りを空き状況に応じた自由利用にするなど、運用ルールを工夫している企業もあります。

なお、テレカンブース全般の傾向として、「排気機能はあっても吸気機能が弱く、息苦しさ・こもり感を感じる」という指摘をする調査記事もあります。カタログスペックの換気方式(吸気と排気の両方があるか)は、購入前にチェックしておきたいポイントです。

設置前に確認すべき注意点は?

消防法上の扱い、床の耐荷重、移設・処分費用の3点は、導入前に必ず確認が必要です。

消防法まわりの確認が必要になることがある

消防法上、原則としてどんな個室(間仕切りで囲われた空間)にも、面積を問わず火災報知設備(感知器)やスプリンクラー、放送設備のスピーカーなどの設置が求められます。ただし、可動式の個室ブースについては、床面積が6㎡以下であること、天井・壁が不燃材料であること、外部からブース内の様子(火災)を目視等で確認できること、住宅用の自動消火装置を設置することなど、一定の要件を満たせば設置が免除される特例があります。

この判断は所轄の消防署によって分かれることがあるため、「免除される製品だから大丈夫」と思い込まず、設置前に必ずビル管理会社・所轄消防署へ確認することをおすすめします。確認を怠ると、最悪の場合は法令違反として是正指導や罰則の対象になり得ます。なお、感知器の増設などビル側の設備に手を入れる工事が必要になった場合は、いわゆる「B工事」(ビル指定業者による工事)となり費用が上がりやすい点にも注意が必要です。詳しくはオフィスのB工事とは?A工事・C工事との違いと費用が高くなる理由をご覧ください。

床の耐荷重を確認する

テレカンブースは1台数百kgあります(4人用クラスでは500〜800kg台になる製品もあります)。建築基準法では、事務室の床・小梁の構造計算に用いる積載荷重の標準値として1㎡あたり2,900N(およそ295kg)が定められています。これはあくまで構造計算上の標準値であり、実際にそのビルの床がどれだけの重さまで安全に耐えられるか(許容積載荷重)は物件ごとの設計・築年数によって異なります。実務上は300kg/㎡〜500kg/㎡程度に設定されているビルが多いとされていますが、必ずビル管理会社へ実際の床荷重を確認し、必要であれば設置位置を梁の近くにするなどの調整をしましょう。

天井高・搬入経路も必ず確認する

テレカンブースは本体高さが2.1〜2.4m前後の製品が多く(比較表の「必要天井高(目安)」参照)、一般的なオフィスの天井高は2.5〜2.8m程度とされていますが、築年数の古いビルでは2.4〜2.6m程度しかないケースもあります。本体高さぎりぎりの天井では、搬入・組み立て時に必要なクリアランス(上部の余裕)が確保できず設置できない、あるいはブースを立てた状態のまま搬入できず作業が止まる、といったことが起こり得ます。海外ブランドのFramery Oneのように「最小天井高240cm」と具体的な数値を公表しているメーカーもありますが、多くの国内製品は天井高の具体的な必要数値を公表していないため、契約前に販売店・メーカーへ現地の天井高を伝えて設置可否を確認することをおすすめします。あわせて、ブース自体を横倒し・分割せずに搬入できるか、エレベーターのサイズや廊下・共用部の幅・曲がり角といった搬入経路も忘れずにチェックしましょう。

移設・処分の費用も見込んでおく

オフィス移転やレイアウト変更でブースを移設・処分する場合、パーティション類は産業廃棄物として扱われるのが原則です。家庭ごみとして処分することはできず、都道府県知事の許可を得た産業廃棄物収集運搬・処分業者への委託が必要になります。処分費用は材質・サイズによって変わるため、複数業者から見積もりを取ることをおすすめします。ブースの導入コストだけでなく、将来の移設・処分コストも合わせて見込んでおくと、あとで慌てずに済みます。退去時に発生する費用全体については、オフィスの原状回復とは?費用相場・工期・範囲をわかりやすく解説も参考にしてください。

イヤホン・ヘッドセットで代用できる?

個人のWeb会議中心で座席周りが静かな環境なら代用できますが、「自分の声が周囲に漏れる」問題そのものは解決できないため、用途によってはブースが必要です。

ブースの価格が高騰しているいま、「全員分のブースを揃える」のではなく、「ブースの台数を絞り、高性能なノイズキャンセリングイヤホン・ヘッドセットを併用する」という選択肢も現実的になっています。

最近は、マイクにAIノイズリダクション技術を搭載した製品も増えています。たとえばJabraのビジネス向けヘッドセットは、マイクが拾った音のうち人の声以外を機械学習で判別してカットする仕組みを持ち、オフィスの騒がしい環境を再現したテストでも高い評価を得ています。AirPods ProもH2チップ上の機械学習で音声を分離し、風切り音や交通音など周囲の雑音を通話相手側で低減する「声を分離」機能を2024年秋から搭載しました。Krispのようにパソコン側にインストールして使うソフト型のAIノイズキャンセリングもあり、こちらは近くの人の声もある程度含めて除去できるとされています。こうした製品を使えば、周囲の話し声やオフィス騒音が通話相手にほとんど聞こえないレベルまで抑えられるケースもあります。ただし、これらはあくまで「マイクが拾う音」を処理する技術であり、「自分の話し声が周囲の席に漏れる」という問題そのものは解決しません。この整理は変わらないため、静かさを保ちたいのが自分の声なのか周囲の音なのかを分けて考えることが大切です。

製品名実売価格帯(目安)方式マイクのノイズ抑制特徴
Jabra Evolve2 6527,000円〜(本体、税別)/スタンド付き33,000円(税別)※販路・時期により4万円台の表示もあるワイヤレス(ヘッドセット型)ビームフォーミングマイク+ANC。周囲の生活音・オフィス騒音下でも声を拾いやすいMicrosoft Teams認定。ビジネス向けヘッドセットの定番
Jabra Evolve2 8543,568円〜(USB-C/税込、販路により変動)ワイヤレス(ヘッドセット型)10マイク(ブーム部2+イヤカップ内8)とAIによる音声処理を搭載。オフィスの会話音を再現したテストで高評価。「周囲の話し声・オフィス騒音の除去に強い」と言えるレベルのAIノイズリダクションを持つ上位機種Microsoft Teams Open Office認定。Evolve2シリーズの最上位モデル
AirPods Pro4万円前後完全ワイヤレスイヤホンH2チップ上の機械学習で音声を分離し、風切り音や交通音などの雑音を通話相手側で低減する「声を分離」機能を搭載(2024年秋〜、対応OS利用時は自動でオン)。ただし周囲の話し声を含めどこまで除去できるかはメーカーが数値公表しておらず、キーボードの打鍵音や近くの会話は完全には除去されないとの評価もある普段使いのイヤホンと兼用できる手軽さが強み
Shokz OpenComm222,880円骨伝導(耳を塞がない)DSPノイズキャンセリングマイクを搭載重量35gと軽量。耳が疲れにくく、長時間の会議向き
EPOS IMPACT 10010,340円前後有線ヘッドセット4マイクによるノイズキャンセリングコストパフォーマンス重視。まず1台試すのに向く価格帯
Logicool Zone Vibe 12512,000円前後ワイヤレス(ヘッドセット型)デュアルビームフォーミングマイクTeams認定。コスパ重視モデルの代表格
(ソフト型)Krisp無料プランあり/有料は月額数百円〜(プランにより変動、要公式確認)PCインストール型AIノイズキャンセリングアプリ(イヤホン・ヘッドセットと併用)手元のマイクが拾った音をAIでリアルタイム処理し、背景音・エコーに加え近くの人の話し声もある程度含めて除去できるとされる特定のイヤホン・ヘッドセットに依存せず、手持ちの機材にソフトで後付けできる選択肢

イヤホン・ヘッドセットで足りるケース/ブースが必要なケース

イヤホン・ヘッドセットで足りやすいケース

  • 個人のWeb会議が中心で、オフィスの座席自体がある程度静かな環境
  • フリーアドレスやオープンスペースで、短時間・少人数の1on1的な会議が多い
  • そもそも会議室・応接スペースが別途確保できている

ブースが必要になりやすいケース

  • 商談や採用面接など、相手に「静かな環境で話している」という印象を与えたい場面
  • オフィスの座席自体が騒がしく、周囲の話し声や物音が会議相手にも聞こえてしまう環境
  • 話している内容の機密性が高く、周囲に会話の内容が漏れることを避けたい場面

ここで正直にお伝えしたいのは、イヤホン・ヘッドセットはあくまで「自分が相手の声を聞き取りやすくする」「自分の声をクリアに届ける」ための対策であり、「自分の話し声が周囲の席に漏れる」という問題自体は解決しないという点です。声が周囲に漏れることを防ぎたい場合は、やはり個室(ブースや会議室)が必要になります。この点を理解した上で使い分けることが大切です。

費用シミュレーション:30人規模のオフィスの場合

ブース2台を揃えるより、ブース1台+ヘッドセット併用のほうが90万円ほど安く済む試算になります。

30人規模のオフィスで、Web会議用の設備を検討するケースを比較してみます(いずれも概算で、実際の見積もりとは異なります)。

パターンA:1人用ブースを2台導入

  • 1人用ブース(中価格帯、120万円前後を想定)×2台 = 約240万円
  • 移設・処分費用は別途見込む必要あり

パターンB:1人用ブース1台+ヘッドセットを希望者に配布

  • 1人用ブース×1台 = 約120万円
  • ヘッドセット(Jabra Evolve2 65クラス、3万円前後)×10台 = 約30万円
  • 合計 = 約150万円

単純比較では、パターンBのほうが90万円ほど抑えられる計算になります。もちろん実際には「機密性の高い商談が多いのでブースを優先したい」「全員が同時にWeb会議をする時間帯が集中する」など、オフィスごとの事情で最適な組み合わせは変わります。ただ、「ブースを増やす」以外にも選択肢があると知っておくだけで、予算組みの自由度は大きく変わります。

ブースを置けるかどうかは、物件の天井高・床荷重・消防条件で決まります
cocosyなら気になった区画について、オーナーへ直接質問できます。契約前に設置条件を確認しておきましょう。

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まとめ

テレカンブースは価格が高騰しており、以前の相場感のまま台数を決めると、見積もり段階で予算オーバーになりがちです。人数・遮音性能・設置場所の制約を踏まえて必要な台数を見極めつつ、すべてをブースでまかなうのではなく、高性能イヤホン・ヘッドセットとの組み合わせも検討することで、台数の最適化次第では数百万円単位でコストが変わってきます。

ただ、ブースの台数や設置場所でこれだけ頭を悩ませること自体が、実は今のオフィスの広さやレイアウトが、今の働き方に合わなくなってきているサインでもあります。ブースを増設して対処し続けるよりも、オフィス移転のタイミングでWeb会議スペースを含めてレイアウトを設計し直したほうが、結果的に費用を抑えられるケースもあります。オフィス移転を検討するなら、オフィス移転プラットフォーム「cocosy」にご相談ください。物件探しから内装・移転にかかる費用の相談まで対応しています。

よくある質問

テレカンブースの価格相場は?

2026年8月時点の参考価格で、1人用が30万〜150万円、2人用が90万〜180万円、4人用が150万〜250万円、6人用が200万〜400万円程度です。多くの製品がオープン価格のため、実際の金額は販売店・契約条件によって変動します。ここ1年で相場自体が上がっているため、以前の相場感のまま予算を組むと不足しがちです。

中古やレンタルはある?

あります。中古の個室ブース・フォンブースを扱う専門店があり、新品より価格を抑えて導入できます。中古専門店の掲載価格を見ると、テレキューブやワークポッドなどの中古なら20万円台〜130万円程度で購入できる例もあります(2026年8月時点、専門店の掲載価格)。また、月額のレンタル・サブスクプランを用意しているメーカーも多く、内装材やテーブルを交換して新品に近い状態で納品されるケースもあります。短期間だけ使いたい場合や、移転の可能性がある場合はレンタル・サブスクも検討する価値があります。

消防署への届け出は必要?

ブース自体が床面積6㎡以下で天井・壁が不燃材料であるなど一定の要件を満たせば、火災報知設備等の設置が免除される特例があります。ただし判断は所轄の消防署によって分かれることがあるため、「免除対象の製品だから大丈夫」と思い込まず、設置前にビル管理会社・所轄消防署へ必ず確認してください。

イヤホンで代用できる?

個人のWeb会議が中心で、座席周りが比較的静かな環境であれば、高性能なノイズキャンセリングイヤホン・ヘッドセットで十分なケースは多くあります。最近はAIノイズリダクション搭載のヘッドセットやソフトも増えており、製品によっては周囲の話し声やオフィス騒音を通話相手にほとんど聞こえないレベルまで抑えられるものもあります。ただし、これはあくまで「マイクが拾う周囲の音」を減らす技術であり、「自分の話し声が周囲に漏れる」という問題自体は解決しません。商談や採用面接など静かさを相手に印象づけたい場面、会話の機密性が高い場面ではブースが必要です。

補助金は使える?

自治体によっては、テレワーク用の簡易ブース導入を対象にした助成金・補助金が用意されていることがあります。ただし制度の有無・対象条件・受付期間は自治体や年度によって大きく変わるため、「自治体名+テレワーク 助成金」などで最新の募集状況を必ず確認してください。

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ライター:cocosy運営局(オフィス移転プラットフォーム「cocosy」運営)

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